自分の市場価値を知る方法と価値の上げ方について、別途コラム『自分の市場価値って？知る方法と価値の上げ方について』でご紹介しました。
適正年収を調べることが、自分の市場価値を知る材料になります。
適正年収とは、自分のスキルや仕事の成果に見合った年収です。同じ職種や同年代の平均年収を調べてみると、現在の自分の年収が高いのか低いのか、ある程度判断できます。
現在の年収が適正かどうかを調べることも、自分の市場価値を知るための材料になるでしょう。
今回は、自分の市場価値の測り方と高め方について解説いたします。
ぜひ参考にしてみてくださいね。
自分の市場価値の測り方３選
市場価値は本人のスキルも評価の対象ですが、その時々の社会情勢によっても人材のニーズが変わるため、明確なものさしはありません。
自分の市場価値を自分で判断することは難しく、転職市場が価値を決めると言っても過言ではないでしょう。
では、市場価値はどのように測れば良いのでしょうか。
①Webの適正テストを受ける
様々な転職サイトが、Webで自分の市場価値や適正年収を調べるためのテストを公開しています。
設問に答えていくと市場価値の目安がわかります。まずは何社かテストを受けてみて、自分の市場価値の目安を知りましょう。
※なかには有料のサービスもありますので、テストを受ける前に必ず利用方法を確認してください。
②転職サイトに登録してスカウトを待つ
転職サイトには、企業側がスカウトして転職を進める方法があります。
転職サイトに自分の情報を登録をして、企業からのスカウトを待ってみることも一つの市場価値の測り方です。
どのレベルの企業がオファーするのか、提示する仕事内容や給与やポジションなどの条件がどうかというポイントで、自分の市場価値がかなり明確になるでしょう。
③転職エージェントに相談する
転職エージェントに登録してキャリアカウンセリングを受けることは、現在の自分の市場価値を正確に測るために有効な手段です。
市場価値を客観的に評価するほかにも、価値を上げるためにどのようなスキルが必要かなどのアドバイスももらえ、将来へのキャリアパスを明確にすることもできます。
リスタートジョブでは、キャリアコンサルタントの国家資格を持つスペシャリストが、リスタートジョブ求職者向けに無料カウンセリングを実施しています。お気軽にご相談ください。
自分の市場価値を高めるためにすぐできる行動
自分の市場価値を高めることは転職活動において非常に有利に働きます。
1.主体的な行動を意識し成果を出す
自分の市場価値を高めるためにすぐできる行動の一つとして、主体的な行動を意識して成果を出すことが挙げられます。
変化の激しい昨今では、その変化にいち早く気づき対応できる人材が重宝されます。
与えられた目標だけをこなすのではなく、自分から工夫して主体的に仕事をすることで、対応力のある貴重な人材と評価されるでしょう。
ただ成果を出すだけでなく、自分なりの工夫を加えていると自己PRや強みで伝えることができるため、市場価値は上がると言えます。
2.自分だけでなくチームとして成果をあげる
自分の市場価値を高めるためにすぐできる行動の一つとして、自分だけでなくチームとして成果をあげることも挙げられます。
仕事の多くは一人だけで終わるものではなく、チームや別の部署と協力して完成させる必要があります。
自分だけでなくチームとして成果を上げる場合、求められるのはモチベーションを上げるマネジメント力や仕事内容を共有できるコミュニケーション能力です。
チームワークが上手く組織全体を俯瞰できる人材は貴重なため、市場価値は上がると言えます。
3.社会人基礎力を身につける
自分の市場価値を高めるためにすぐできる行動の一つとして、社会人基礎力を身につけることも挙げられます。
社会人基礎力とは、2006年に経済産業省が組織の中で働くために必要になる基本的な能力のこととして定義した概念です。
▼社会人として必要な能力
- 前に踏み出す力
- 考え抜く力
- チームで働く力
▼社会人として必要な視点
- 何を学ぶか
- どのように学ぶか
- どう活躍するか
自分の市場価値を高めるためにも、社会人基礎力の能力と視点は身につけておきましょう。
コンセプチュアルスキルがある人材は強い
コンセプチュアルスキルは、正解がない問題に対して本質を見極め、最善策を考える能力です。
コンセプチュアルスキルを育てていくと、俯瞰で物事を判断できるようになり、業務を最適に進められるようになります。
経営者視点の考えにつながるので、30代40代からのマネジメント職に必要なスキルですが、20代から育てることも重要でしょう。
コンセプチュアルスキルがある人材は、柔軟な社会変化にも対応ができ、これからの市場価値も上がり続けます。
習得が難しく、特に若い世代はあまりないスキルのため、普段の業務から意識を持って育てていくことがおすすめです。
